コロナの感染拡大に伴い、産婦人科団体から妊婦さんへお願い！

毎日全国の感染者数の最高を更新している新型コロナウイルス感染症。令和2年4月7日に発出された緊急事態宣言を受けて、日本産婦人科学会と日本産婦人科医会から妊婦さんに向けての文書が公表されました。

日本産婦人科学会と日本産婦人科医会が「妊婦のみな様へ」と題して公表した文書には、まず、妊娠中に新型コロナウイルス感染症にかかる率は一般の方と同じであること、妊娠中の重症化率も一般の方と同じかむしろ低い値が報告されているといった、妊娠していることと新型コロナウイルス感染との関連について記載されています。そして、感染予防のための注意（手洗い、3「 密」を防ぐ）も一般の人と同じであるとしています。

少子化に伴い、分娩施設が減少し、分娩受け入れ件数を制限している施設も少なくありません。そのため、文書では、分娩は予約された数によってその体制が決まっており、特に地方の小規模施設は急に受け入れる余裕がないところがほとんどだとして、急な帰省分娩の検討はぜひ避けるようお願いしています。

大都市に比べて、地方は分娩施設が少ないだけでなく新型コロナウイルス感染症に対応できる医療施設も少ないことが考えられます。万が一帰省したあとに発症した場合、対応できない可能性も。また移動による感染リスクも高まるおそれもあります。

日々感染者数が増えるなか、当初里帰り分娩をする予定ではなかった方が実家に戻り、安心して出産したいと思う気持ちもわかります。しかし、移動によって生じるリスクやもし自分が感染していたことによる影響も考えて、かかりつけ医に相談していただければと思います。また、もともと里帰り出産を予定している方に対しても、「受診2週間前の帰省」や「帰省後の体温測定で約2週間発熱がないことを確認した上での受診」などをお願いしていたり、緊急事態宣言対象地域や感染拡大地域からの里帰り出産を制限している施設もあるようです。必ず里帰り先の産院の方針に従うようにしましょう。

不要不急の外出に「通院」は含まれていませんが、やはり外出をためらってしまう妊婦さんもいらっしゃるかと思います。公表された文書では、妊婦健診の重要性が記載されています。ですが、感染予防の観点から、妊婦健診の間隔を延ばしたり、超音波検査の回数を減らす、パートナーの立会いをお断りすることがあるとしています。

妊婦健診の間隔などはかかりつけ医に確認し、必ず受けるようにしましょう。もし、健診の間隔が伸びてしまった場合、日々、ご自身の体の変化を気にかけ、気になることがあったらかかりつけ医に電話で相談するようにしましょう。

そのほか文書には、立ち会い分娩、面会などの制限されること、現在新型コロナウイルスに感染中の方や強く感染が疑われる方の分娩方法や授乳方法を変えざるを得ないことがあることが記載されています。

4月8日には、「新型コロナウイルス感染への不安を抱え、働く環境の改善を求める妊娠中の女性約400人の要望が7日、厚生労働省に提出された」という報道もありました。そんななか、千葉県に続き、神奈川県や静岡県などでも妊婦さんの感染が確認されています。妊婦さんへの対策についてもさまざまな動きが見られています。今後の動向を注視し、対応していきましょう。

■日本産婦人科学会・日本産婦人科医会「妊娠中のみな様へ」