かわいそう？わがままになる？ ひとりっ子って本当によくないの？

最近は、ひとりっ子の家族も増えています。
ひとりっ子を選択した夫婦、何らかの原因で2人目を希望しても授からなかった夫婦、シングルマザーなどさまざまな背景があるかと思います。「きょうだいがいないとかわいそう」「2人は産んでおいた方がいい」など、周りからのプレッシャーで悩まれている方もいるかもしれません。ひとりっ子は、本当によくないのでしょうか？

2015年の「出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」によると、一人っ子家庭の割合は18.6%になっています。調査より6年経った今は、さらに増えているかもしれません。2人の子どもを持つ家庭は54.1%・3人の子どもを持つ家庭は17.8%・4人以上の子どもを持つ家庭は3.3%であることと比べると、一人っ子家庭は2人の子どもを持つ家庭に次ぐ2番目に多い結果です。

1997年の同じ調査では、一人っ子家庭は9.8％であり、2015年までの20年で2倍ほどに増えています。背景としては、核家族で子育てを手伝ってくれる人が少ない、晩婚化と出産の高齢化などがあるといわれています。年齢が上がると、妊娠率が徐々に低くなり現実的に2人目が妊娠しにくいというのもあるかと思います。

妊娠の確率は25歳までで約30%、35歳で約18%、40歳で約5%といわれています。

ひとりっ子を選択した家庭の中には、経済的理由をあげている方もいます。具体的な教育費用負担を文部科学省の統計からみると、１年間の教育費は、幼稚園から高等学校まで公立で、大学のみ国立に通った場合には、約1,147万円かかります。仮に、小学校だけ公立で、あとはすべて私立とすると、約1,817万円かかることになります。

兄弟や姉妹が多ければ多いほどかかる教育費は増えますが、ひとりっ子であればかかる教育費は1人分のため経済的に負担が少ないといえます。子どもにかかる費用は、教育費だけではありません。食費、娯楽費、衣服費などさまざまな費用が1人分となります。

ママが仕事をしている場合、保育園に預けたりする必要があります。都市部に保育園は、激戦区であることが多く入園が厳しいこともあります。また、お子さんが増えれば、産休・育休で仕事をお休みする期間も増えるため、仕事によってはスキルのステップアップが難しいこともあります。

わが家は、5歳の娘1人のひとりっ子家庭です。
ひとりっ子は、甘やかされるのでわがままに育ちやすいなど否定的なことを言われることがありますが、私はそうでもないかなと思います。
反対に、1人に親の目が行くので厳しくしてしまっているかなと思います。家に帰れば、こども1人なので、保育園での友達との遊びを大切にして楽しんでいる印象があります。その中で私が感じているメリットは大きく3つあります。

わが家の娘の場合、人形や色々なおもちゃを使いひとりで楽しく遊んでいます。人形遊びもさまざまな役を1人でこなし、ブロックやビーズ、折り紙などを料理に見立てて人形たちに振る舞っています。その使い方の工夫など大人がみても感心します。一緒に遊んであげようかなと思うときもありますが、1人で完結しているようであまり歓迎されないこともあります。ひとり遊びを通して、創造力も高まるのではないかと思います。

きょうだいがいるとそれぞれのペースに合わせて生活することもあるかと思います。時には、行きたくない場所に付き合っていかなければならないかもしれません。
ひとりっ子であれば、親も子どものペースに合わせて行動しますし、自分の希望が通りやすく周りに振り回されることが少ないかと思います。

いくつになっても、親に甘えたい、自分の話を聞いて欲しいなどあるかと思います。私は、娘と2人でよく話をします。「パパとママとどっちと寝る？ 遊ぶ？」と聞くと、そのときの気分で選ぶことができます。5歳になっても、時々は甘えて抱っこして欲しいと要求してくることがあります。そんなとき、弟や妹がいて抱っこしていたらしてあげられないので、要求にすぐに応えられるのはひとりっ子ならではかなと思うことがあります。

子どもがひとりっ子の場合「きょうだいがいないと寂しいかな」と悩んだりしてしまうママもいるかもしれません。祖父母や世間からのひとりっ子への否定的なプレッシャーを感じている方も多いかもしれません。

私自身も、出産前は子どもは2人ぐらい欲しいかなと漠然と思っていました。しかし、実際に出産してみて、娘と一対一の関係に充実感があり、今はひとりっ子のメリットを多く感じています。子どもの有無や人数で幸せを図ることはできません。

たくさんのきょうだいの中で育てたい、1人と向き合って育児したいなどさまざまな考え方があるかと思います。今は多様性の時代で、周りに影響されることなく自分や夫婦間での考え方で決めていくことかと思います。

＜参考＞

●内閣府ホームページ　「育児・教育費用負担の重さ」

●2015年「出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）」