岡田ももえ やば男は養育費の支払いをのらりくらりと先延ばし。それにもかかわらず、みちると子どもが暮らすアパートに現れると「お詫びと言ってはなんだけど……」とフランスパン1本を差し出す始末です。
「お詫びになるわけないでしょ」。そう言ってフランスパンを突き返すみちるに、やば男は「養育費、来月には渡すよ」と気まずそうに答えました。
みちるが「なら来月、いくら支払うつもりなの？」と問いただしたところ、やば男はこともあろうに「養育費、養育費って言うけど、そんなに何に使うの？ 紙にリストを書き出してみてよ」と言ってのけたのです。
養育費について厳しく問いただすも、不倫夫はヘラヘラと…！？
※離婚届を配偶者の同意なく作成・提出する行為は、有印私文書偽造罪や偽造私文書等行使罪などに問われる可能性があります。前もって「不受理申出」の手続きをおこなうことで、本人の意思に基づかない離婚届が受理されることを防ぐことができます。
「今日、給食費だけでも払って」——。
小学校に通う息子の給食費が払えていないことを伝えたにもかかわらず、やば男は高速道路で帰ることを譲らず、結局、一銭も払わずに帰っていったのでした。
高速料金は払えるのに、息子の給食費は払えない……。やば男の非情さに、あぜんとしてしまいますよね。そして、みちるが直面しているのが給食費の滞納。給食費の未払いが続くと自治体などから督促状や催告書が届くようになり、最終的には給与の差し押さえなどの法的措置がとられるケースもあります。
そう聞くと怖くなってしまいますが、生活が厳しく、どうしても支払えない場合には「就学援助制度」という公的制度が助けになります。経済的な理由によって就学が困難な児童の保護者に対し、学校給食費や学用品費といった費用の一部（または全額）を援助する制度です。自治体や通っている小学校、地域の教育委員会が申請や相談の窓口になっています。
一方、2026年4月からは文部科学省が主導する「学校給食費の抜本的な負担軽減」がスタート。子育て支援を目的として、公立小学校の児童1人あたり月額5200円を基準に国が地方自治体を支援する取り組みです。世間的には“実質無償化”とも言われ、基準額を超えた分を保護者が一部負担するケースもありますが、それでも支払いの負担は大幅に軽減されます。
国の取り組みによって親の負担が軽くなることと、養育費が支払われないことはまったくの別問題ですが、子育てにかかる費用が軽減されるのは前向きな変化です。とはいえ、学校に通うには給食費以外にもお金がかかりますよね。みちるのような状況に置かれたときには決して自分を責めず、公的機関に相談することが大切です。
