医療保険は入らなくてもいいの？入ったほうがいい人・入らなくてもいい人

テレビCMや新聞・雑誌等で保険会社の医療保険の広告を見る機会もあると思いますが、医療保険には加入していますでしょうか？ 医療保険に加入している方は多く、（公財）生命保険文化センターの「平成30年度　生命保険に関する全国実態調査」によると、医療保険の加入率は88.5%でした。

しかし、ご家庭によっては必要性が高い場合であっても加入していないケースや、すすめられるままに加入して過剰な金額になっているケースもあります。今回は、保険会社の医療保険に入ったほうがいい人、入らなくてもいい人についてお伝えします。なお、医療保険は、勤務先や市区町村で加入する健康保険とは異なり、民間の保険会社で入院や手術の際に給付される医療保険についての内容となります。

日本国内で生活している場合、原則として勤務先またはお住まいの市区町村等で加入する健康保険または国民健康保険（以下、健康保険）に加入することが義務付けられています。この健康保険は、医療機関の診療の際に自己負担が3割で済むものですが、入院や手術など高額になる場合は、所得に応じた高額療養費制度で自己負担を3割よりさらに低くすることができます。

保険会社の医療保険の加入は任意で、主に入院した場合や手術を受けた場合に支払われる保険です。保険会社によって保険料や保障内容は異なり、特約（オプション）として、先進医療を受けた場合に治療費実費が支払われるものや女性特有の病気で入院・手術した場合に通常の入院・手術にプラスして支給されるもの、ガンや脳卒中、心筋梗塞等の重い病気の場合に一時金が支給されるものなどを追加することができる場合もあります。

医療保険の目的は、入院や手術をした場合に健康保険でカバーしきれない自己負担額の軽減や生活費の補填をすることです。そのため、加入については、入院・手術等で多額に医療費がかかった場合に、貯金から治療費や生活費を補えるか、あるいは保険金を受け取ったほうがいいかで検討しましょう。
 

最終的にはご自身やご家族のご判断になりますが、医療保険に入ったほうがいいと思われる人は、主に以下の3点に当てはまる方です。

【1】貯金の少ない方
健康保険に加入している場合でも、入院・手術の費用は高額療養費の対象でない場合は3割負担となります。健康保険制度の手薄なアメリカとは異なり、盲腸や風邪などの入院で百万円を超える自己負担があるわけではありませんが、数万円から十数万円の自己負担になることがあります。貯金が少ない場合はこの自己負担額を支払うと家計にも厳しくなるため、月額2,000～3,000円程度の医療保険や共済に加入するといいでしょう。

【2】自営業者等の国民健康保険に加入されている方
国民健康保険は、会社員等が加入する健康保険と異なり、業務外のケガや病気により連続で3日休職したあと、4日目以降も無給で休んだ場合に支給される傷病手当金の制度がありません。そのため、入院・手術の医療費の負担と合わせて、収入減となった場合に対応するために医療保険の加入を検討されるといいでしょう。

【3】入院時に個室を希望される方
入院する場合、一室の定員は6名であることが多いのですが、個室や人数の少ない部屋を希望される場合は、差額ベッド代がかかります。差額ベッド代は病院や人数によって費用は異なりますが、1日あたり数千円程度、場合によっては1万円を超えることもあります。入院時に個室や人数の少ない部屋を希望される場合には、医療保険に加入して費用負担に備えることを検討しましょう。

医療保険は入院・手術の治療費を軽減する目的で加入するものですが、貯金や加入している健康保険組合によっては自己負担額が低くなる独自給付（付加給付）によって、治療費を支払うことができれば、医療保険の加入はしなくてもいい場合や最低限の医療保険（入院日額5,000円程度）でいい場合も少なくありません。上記①～③に該当しない場合は、医療保険を見直してもいいと思われます。

しかし、医療保険に加入しない場合や最低限にする場合でも、がん保険またはがん特約には加入をすることをおすすめします。理由としては、がんは治療費が他の病気と比べて、費用や時間がかかる場合が多く、費用をかければ治療の選択肢が増えるのが現状です。そのため、がんと比べると少額で支払いの済む場合が多いがん以外の病気より、発生頻度は低いものの治療すると多額の費用がかかるがんの場合のほうが保険の必要性がありますので、医療保険かがん保険どちらかを選ぶとしたら、がん保険を優先されるといいでしょう。

病気やケガに備えて加入する医療保険ですが、ご自身やご家族に適正な内容かどうか、加入している人は見直す機会に、加入を検討している人は適切な保障内容と保険料に設定する機会にしていただければと思います。