子育てに費用はある程度は必要なものですが、これから出産される方は具体的なイメージがわかないことも多いと思います。今回は、0歳から6歳までにかかる子育て費用の平均額と傾向についてお伝えします。
平均額は月額約10万円!
【第1子ひとり当たりの費目別年間子育て費用額】
『内閣府・平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査』より著者作成
少し古いデータですが、『内閣府・平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査』によりますと、0歳児の平均年間子育て費用は約93万円、1歳児で約88万円、2歳児で約94万円、3歳児で約104万円、4歳児で約120万円、5歳児で約116万円、6歳児で約121万円となっています。この7年間をまとめると月の平均額が10.2万円になります。
詳細は上記の表を参考にしてください。おおまかな傾向で、年齢とともにかかる費用が増えていますが、お子さんの成長とともに活動範囲が広がったり、必要なものが増えたりすることがその要因です。
保育園・幼稚園でさらに増えることも
保育費・学校教育費は、保育園・幼稚園を利用している方としていない方、両方を含めての平均額ですので、保育園・幼稚園を利用している方はさらに多くかかるケースがほとんどです。幼稚園に通い出す4歳から保育費・学校教育費が年間30万円を超える金額となっています。
『厚生労働省・平成24年 地域児童福祉事業等調査の概況』によりますと、一世帯における児童ひとりあたりの保育料の平均月額は20,491円でした。また、月額3万円を超える世帯も20.9%ありました。認可保育園は、お住まいの市区町村によって基準は異なりますが、収入によって保育料が異なりますので、保育園の利用を考えている方は保育料がどの程度になるか事前に確認されるといいでしょう。
児童手当は将来の学費として貯蓄を
なお、子どものための預貯金・保険が、年額20万円程度含まれていることは、将来の学費を準備している世帯が多いことを示しています。0歳から2歳までは、児童手当が原則月額1.5万円、年額にすると18万円支給されます。この児童手当をなるべく家計に組み込まず、貯蓄や保険に回すことを意識できると、将来の学費の一部が準備できます。
児童手当を貯める方法・考え方については、以前ご紹介した記事「最大約200万円にも?! 児童手当は教育資金としてしっかり貯めよう」でも、あわせてご確認ください。次回は、子どもの年齢とともにかかるお金(小学生・中学生編)をお送りします。
1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等、多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。