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新年を迎えて「今年こそは家計を見直そう！」を考えている人もいると思います。食材や買い物の工夫や節電・節水などの日々の節約も大切なことですが、固定費を削減することもあわせて実行すると効果が大きくなります。すべての人にすべてのポイントが当てはまるわけではありませんが、今回は住居費と通信費の削減のヒントをお伝えします。
1．家計の大きな割合を占める住居費を見直し
多くのご家庭で持家にしても賃貸にしても、住居費は家計の大きな割合を占めています。固定資産税や管理費などの削減しにくい費用もありますが、住宅ローンの金利や家賃などは、場合によっては削減できますので検討してみましょう。
住宅ローンの借入金利は2018年1月時点で、フラット35（35年固定）で1.36%～1.99％、変動金利で0.475%～2.875%の範囲です。現在の住宅ローンから1％程度下げることができれば、固定費の削減ができる可能性が高まります。たとえば、借入額3,000万円・返済期間30年のローンで、年1.5%と年2.5％の金利を比べると、月の返済額で15,000円、支払総額で540万円の差となります。ローンの借り換えには手数料がかかるため、総額で支払額の削減になるかを考えたうえで、借り換えを検討してみましょう。
賃貸の人は、家賃そのものが家計の適正範囲か考えてみましょう。一般的には、手取りの30％以下が目安です。住まい重視で食費や通信費、レジャー費用などが平均以下の家計であれば手取りの30%を多少超えてもいいのですが、将来に向けての預貯金がまったくできていないのに家賃が高止まりしているのであれば、住居の更新や転勤・お子さんの進学などに合わせて、家賃を下げた物件に住むことができないか検討してみましょう。
2．通信費は一度設定したら削減効果が継続
家計に占める割合が大きくなりつつある通信費ですが、一度切り替えをすると削減効果が継続するので、ほかの項目に優先して見直しをしましょう。
携帯電話は格安スマホと呼ばれる大手キャリア以外の通信会社への契約件数が増えています。使い方にもよりますが、通信費を半分に削減できることも少なくありません。一方で、大手キャリアもライトユーザー向けのプランを用意していますので、ご自身の使い方に最適なものを選んで通信料を削減できる可能性があります。いずれにしても現在の通信料と比較してみましょう。過去にお伝えした記事「格安スマホのメリットと注意点」もご確認ください。
携帯電話だけでなく、固定電話やインターネット、ケーブルテレビなども削減できる可能性があります。プランの内容を見直したり、携帯電話・インターネット回線・固定電話などをまとめたり、不要なサービスを削除したりと、見直す点がいくつかあります。たとえば、固定電話とインターネット回線とケーブルテレビを別々に加入していたご家庭が、ケーブルテレビ回線で電話とインターネットをまとめて、月に2,500円程度の通信費を削減することができました。月額にするとあまり大きくないように感じる人もいると思いますが、5年分に換算すると15万円の削減になります。
いずれにしても、通信費の現状確認や比較検討・手続きはめんどうな面もありますが、一度設定するとその削減効果が継続し、長期で考えると少なくない金額になります。時間の余裕のあるときにまずは現状と2～3のプランや別会社と比較することから始めてみましょう。
次回は後半のポイントとして、光熱費・保険料・そのほかの削減についてお伝えいたします。
１級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等、多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。
