これから始める将来への積み立てをFPが教えます!【変額保険編】

2018/09/10 20:00
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この記事では、ファイナンシャルプランナーの大野先生が積立についてお話しします。今回は変額保険編です。 最近では、変額保険や変額個人年金をマイナス金利の影響を受け、学資保険や個人年金の代替として加入している人や提案を受けている人もいます。
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積み立てのイメージ

 

前回では積み立ての方法としてNISA・ジュニアNISA・つみたてNISAについてお伝えしましたが、今回は変額保険、変額個人年金についてお伝えします。

 

最近では、変額保険や変額個人年金をマイナス金利の影響を受け、学資保険や個人年金の代替として加入している人や提案を受けている人も思いますので、メリット、デメリットをお伝えます。

 

1.変額保険・変額個人年金が、学資保険・個人年金の代わりにも

お子さんの進学費用の積立には学資保険、老後の年金の上乗せには個人年金を活用することが今までは多かったのですが、低金利が続く状況では学資保険や個人年金では利回りがあまり期待できない状況になっています。

 

保険会社によっては、販売を取りやめたり、元本割れする商品を販売しているケースがあったりするため、学資保険や個人年金の代替として、運用成果によって満期保険金や受取年金額が変わる変額保険や変額個人年金を活用するケースが出てきました。

 

変額保険や変額個人年金は学資保険や個人年金と異なり、運用成果で満期保険金や受取年金額が上下しますので、リスクがあることは大前提となりますが、成果が上がれば学資保険や個人年金より多くの金額が受け取れる可能性もあるものです。

 

2.変額保険は終身と有期がある

変額保険と言っても、運用成果によって満期保険金や解約返戻金が変動する以外は一般の生命保険と仕組みはあまり変わりません。保険期間が一生涯保証の変額終身保険と満期までの死亡保障と満期時に満期保険金が受け取れる変額有期保険に分類されます。

 

学資保険は進学費用を積み立てながら、満期前に加入者が亡くなった場合には進学費用が保険金として受け取れるものですが、これを変額保険で活用するには、変額有期保険が向いています。変額終身保険で進学費用の準備を検討している人もいらっしゃると思いますが、運用効率を高める場合には期間が決まっている変額有期保険のほうが適しています。

 

逆に、進学費用にするか老後費用にするか資金を使う時期がはっきり決まっておらず、保険金を受け取る目的がある場合は変額終身保険のほうが適しています。 しかし、変額終身保険にしても変額有期保険にしても、運用をしながら保険金を支払うという2つの目的が共存している金融商品のため、保険金を受け取らなくても良い運用の場合は、投資信託(NISA等)のほうが投資効率は優れています。同じ投資対象であれば、「投資信託>変額有期保険>変額終身保険」の順で投資効率が良いといえます。

 

いずれにしても、積立運用する際に死亡時の保障が必要かどうかでNISAか変額保険かを選ぶと良いでしょう。


3.NISAやiDeCoの非課税上限を超える場合に検討

変額個人年金は、個人年金同様に死亡保障を少なくし、積み立て運用しながら満期を迎えると年金が受け取れる仕組みです。銀行等では積立型でなく保険料を一括で払うタイプを取り扱っている場合もあります。

 

運用している期間は非課税ですが、NISAと比べると途中解約はしにくく、iDeCoと比べると節税効果は少ないです。そのため、相続対策や生命保険料控除の活用など、別の目的がある場合には優先順位は上がりますが、一般的に老後の積立としては、NISAやiDeCoの非課税となる上限まで積み立てたあとに検討する商品と思われます。

 

4.幅広い商品・制度から選択を

変額保険や変額個人年金の提案は、保険ショップや保険会社の外交員から受けることが多いと思いますが、NISAやiDeCoの取扱いができないからかもしれません。

 

また、銀行等で保険もNISAもiDeCoも取り扱える場合でも、保険を提案してくる場合があります。これは銀行等に入る手数料が高い商品を進めているだけかもしれません。いずれにしても、ご自身やご家族の目的や期間、積み立てできる金額や許容できるリスクをトータルで考えたうえで商品や制度を選んでください。

積立運用の一覧(2018年8月時点の各制度について筆者まとめ)

※上記、積立運用の一覧は、各制度について2018年8月時点の内容を簡単にまとめたものです。各制度を利用する際は、最新の情報・法令に基づき、ご自身の判断で運用するようにお願いいたします。 

 


1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等、多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。


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