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FPが教えます!今年の冬のボーナスを貯金する前に考えたい使い道

この記事では、ファイナンシャルプランナーの大野先生が2018年冬のボーナスの使い道ついてお話しします。まずは、借りているお金があれば、まず返済を優先させましょう。次に月払のものを年払・半年払にしましょう。最後に、得する物への積立や購入費用に充てましょう。

ボーナスの使い道のイメージ

 

すべての人ではありませんが、ボーナスが支給される時期となりました。ボーナスの使い道ですが、アンケートによっては、半分以上の人が貯金すると回答しているものもありました。

 

使い道が決まっている人は無理して貯金をする必要はありませんが、なんとなく貯金を考えている人は、より有効な使い道がある場合もあります。使い道の決まっていない人や預貯金以外の方法で家計にプラスにしたいと思う人へ向けて、3つの使い方をお伝えしたいと思います。

 

1.借りているお金があれば、まず返済を優先

使い道が決まっている場合は別として、住宅ローンや自動車ローン、クレジットやキャッシング等の借りているお金がある場合は返済を優先させると良いでしょう。返済期日がしばらく先のものであれば繰り上げ返済も検討しましょう。繰り上げ返済をすると、将来払う必要がある利息を削減することができます。

 

一例として、5年前に2500万円・35年間・固定金利1.4%の住宅ローンを借りた人がボーナスで15万円を繰り上げ返済すると、将来払わないといけない利息を約7.7万円削減することができます。現在の普通預金金利(0.01%)で7.7万円の利息を得ようとすると約5万6千年掛かることから比べると効果の大きさが分かると思います。

 

なお、住宅ローンだけでなく、自動車ローン、クレジット、キャッシング、奨学金等利息の掛かるものであれば、金利の高いものを優先させると効果が大きくなりますが、繰り上げ返済がそもそもできない契約もあるので、返済前に繰り上げ返済できるかの確認をしましょう。また、それ以外の注意点としては、①手数料が掛かるかどうか、②繰り上げ返済をした後に別の借入をしないで済むかどうか、を確認するようにしましょう。

 

手数料が高い場合や繰り上げ返済をした後で別の借入をする場合は利息を減らす効果が薄れてしまいます。 家計のバランスと照らし合わせて、貯蓄するより借入を返済した方が将来プラスになるようでしたら、選択肢の一つとして考えてみてください。

 

2.月払のものを年払・半年払にする

毎月支払うものを半年分や1年分まとめて払うことによって割引を受けられるものがありますが、これをボーナスで支払うと家計のプラスになります。

 

例えば、NHK受信料は地上契約(BSなし)の場合、月払(口座振替・クレジット)は1,260円(年間15,120円)ですが、年払(口座振替・クレジット)は13,990円と1,130円・約7.5%安くなります。地上・BS契約も割引率は同様です。

 

また、自営業者等が加入している国民年金の保険料は、平成30年度で毎月払は16,340円(年間196,080円)に対し、1年前納は191,970円と4,110円・2.1%安くなります。しかし、切り替えるタイミングは毎年3~4月となりますので、国民年金の払い方を変える場合は、翌年3月まで忘れないようにしましょう。

 

その他、ご家庭で加入されている生命保険(死亡保険・学資保険・医療保険等)や損害保険(火災保険・自動車保険等)も保険商品や保険会社によって異なりますが、半年払・1年払いをすることによって月払の0.5%~3%程度安くなることがあります。変更できる時期は、契約加入月または更新月となりますので、詳細は保険会社等の担当者に確認しましょう。  

 

いずれにしても、このボーナスで半年払・1年払にしてしまえば、次回の支払いは半年後または1年後なので毎月支払う分を貯めておくことで、次回の支払いに回せますのでこの割引が継続できます。そのためにボーナスの使い道を低金利の預貯金に振り分けるより家計にプラスになるでしょう。

 

3.得する物への積立や購入費用に

毎月の家計では出しにくい積立や得する物へのまとまった費用の支出に活用するのも有効な使い道です。積立の 主なものとして、旅行代理店や百貨店の積み立て、ネット銀行等での外貨預金、ネット証券やカード会社等で購入できる投資信託や貴金属積立などがありますが、自分で理解できないもの、手続きできないものは避けるようにしましょう。旅行や百貨店など不定期ながら決まったお店があれば旅行積立・百貨店積立を、使い道が決まっていない場合や運用に慣れたい場合は外貨預金や投資信託、貴金属積立を検討してみましょう。  

 

また、一時的な支出にはなるものの、将来節約できる可能性があるものとして、LED照明等の消費電力を抑えた家電、端末・違約金等は発生する物の将来の通信費を下げられる格安スマホ(MVNO)、所得税・住民税の支払いがある人は返礼品が期待できるふるさと納税などの将来的にプラスになる使い方も考えてみると良いでしょう。  

 

上記の3つが必ずしも皆さんにとって活用できるものではないかもしれませんが、ひとつでもできること、できそうなものがありましたら、実行に移して家計のプラスとしてください。


1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等、多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。

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