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【続報】新スマホ料金プラン導入から1カ月。結局どれが安い?

ファイナンシャルプランナーの大野先生が、新スマホ料金プラン導入から1カ月経った現在の状況について教えてくれました。新プランの特徴とその他の選択肢などを詳しく解説。

この記事の監修者
監修者プロファイル

ファイナンシャルプランナー大野高志

1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP®(日本FP協会認定)。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計 代表取締役。予備校チューター、地方公務員、金融機関勤務を経て2011年に独立。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。
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新スマホ料金プランのイメージ

 

2021年3月に携帯電話通信大手3社の割安料金プランがスタートし、約1カ月が経ちました。すでに割安プランに変更された人もこれか変更・検討しようと思う方もいる一方で、よく分からない方もいらっしゃると思います。

 

家計の観点からすると、通信費は固定費ですので、下げられることができれば、長期間のそのメリットを受けることができます。そのため、割安プランの現状や考え方についてお伝えします。

 

新料金プランの現状

携帯電話 新料金プラン表

2021年1月までに大手3社(NTTドコモ、KDDI、Softbank)はプランの概要を発表しましたが、2社は無料通話をオプションにするなど、プラン実施の3月までに内容を変更しました。結果として、主な内容はほぼ横並びとなりました。
 

3社ともキャリアメール(docomo.ne.jp、au.com、softbank.ne.jpなどのアドレス)が使えず、店舗での手続きや修理等は原則できなくなります。また、申込も原則オンラインで行います。ahamoについては、2021年4月22日から、ドコモショップでの有料サポート(新契約、他社からの乗り換え、ドコモからのプラン変更、契約後の各種手続き)を3,300円で行っています。
 

なお、第4のキャリアの楽天モバイルでは、大手3社と一線を画し、月額利用料金は、月間のデータ使用量1G以下は0円、1G超~3GB以下は1,078円、3GB超~20G以下は2,178円、20G超は3,278円と段階性の料金となっています。また、格安スマホ・シムも新たな料金プランを発表した会社が増え、20GBのプランが月額2100円前後~2500円前後と3大キャリアの格安プランより安いプランも出始めました。
 

新プランの特徴とその他の選択肢

上記の新スマホ料金プランに向いている(適している)方は以下に当てはまる方です。

 

①オンラインでの手続きや故障等のトラブル対応が自分でできる人
②通話時間が短めで、キャリアメールの使う必要がない人
③自宅や外出先でWi-Fiの接続ができず、データ容量をそれなりに使う人

 

新料金プランは、店舗やコールセンターでの対応を減らすことによるコストが削減効果を通信料金に反映しています。そのため、操作や修理・手続きを自分か家族がオンラインでできる必要があります。故障や紛失などのトラブル対応や機種変更、プラン変更等の手続きが自分でできない人にはお勧めできません。

 

なお、KDDIのサブブランドであるUQmobileやSoftbankのサブブランドであるY!mobile、第4キャリアの楽天モバイル、いくつかの格安スマホ・シム※では、店舗・コールセンターでの対応ができることもありますので、ご自身の状況に応じて選ぶといいでしょう。

 

※シム(SIM)とは、スマホに必ず装着されているICカード(SIMカード)のこと。


また、大手3社の新プランは20Gまでのデータ容量制限がありますが、自宅や勤務先等でWi-Fiに接続することが多く、データ容量を多く使わない方や逆にデータ通信のほとんどをスマートフォンで使い月間20Gでは足りない方には新料金プランにマッチしていないと考えられます。
 

 

携帯料金は下げられる可能性のある固定費

家計に関する固定費は、住居費(家賃または住宅ローン等)、水道光熱費、保険料(生命保険・損害保険)と並んで通信費があり、携帯料金はほとんどのご家庭で支払われています。収入が多いと住居費や保険料は、大きくなる傾向にありますが、携帯料金は収入の高低というよりは、利用状況や性格により料金が決まる傾向にあります。


動画やゲームなどの通信容量を多く使う方や大容量プランから切り替えが面倒でしていない方は料金が高くなります。キャリアの大容量プランは、必要でかつ料金の支払いに無理がなければ、そのままでも良いのですが、携帯料金が家計に占める割合が高かったり、大容量プランが必要でなかったりする場合には、上記の新プランも含めて現在より割安のプランに変更できないか検討してみましょう。
 

例えば、月額8000円のプランに夫婦二人で加入している方が、月額3000円のプランに変更できた場合、月額1万円(減少額5,000円×2人)が削減できます。これを1年にすると12万円、10年継続すると120万円にもなります。住宅ローンや保険の見直しも家計の削減に効果を発揮しますが、携帯料金の見直しは住宅ローンや保険の見直しよりも簡単なことも多いので、興味を持った方はいくつかのプランを比較してみましょう。
 

検討後、通信会社を変更する場合には、通信エリアの圏内であるか、電力や固定電話、光回線などのセットプランに影響があるかどうか、家族割やセットプランの解消のよる負担がないか、中途解約による違約金(いわゆる2年縛り)なども合わせて確認するようにしましょう。


 

通信費の削減は、家計改善にもつながりますので、プランや通信会社の変更の有無を問わず最適なプランでスマートフォン・携帯電話を契約するようにしましょう。また、上記の内容は2021年4月25日現在の内容です。今後、内容や条件など変更になる可能性があります。また、記事に出てくる通信料金はすべて税込となります。
 

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