冬の光熱費を節約! FPが教える暖房機器の特長と補助制度について

2020/12/25 21:55
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ファイナンシャルプランナーの大野先生が、電器暖房機器のじょうずな使い方と補助制度について教えてくれました。おうち時間が長くなる今年の冬こそ知っておきたいことを詳しく解説!
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暖房器具のじょうずな使い方のイメージ

 

寒い季節になり暖房器具の使用が増える時期になりました。冷房と比較してエネルギーの消費量が多い暖房は電気料金・燃料費も大きくなる傾向にあります。

 

今回は、赤ちゃんや小さいお子さんのいるご家庭で多く使われる、火を使わずに電気を熱源とする暖房器具の特長と行政が実施している補助制度についてお伝えします。

 

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電気暖房機器の特長と省エネの工夫

エアコン

部屋全体の空気の温度をコントロールする電気冷暖房機器です。火を扱う暖房と異なり、やけどの心配がないため赤ちゃんや小さなお子さんがいるご家庭でも安全性が高いです。ファンヒーターやストーブより暖める力は弱いこともありますが、広範囲を暖めるのに向いています。

 

厚手・長めのカーテンの使用し、サーキュレーター・扇風機などで空気を循環すると、効率良く暖められます。また、フィルターの定期的な清掃や室外機周りにものを置かないことも省エネにつながります。

 

ヒーター(オイルヒーター・パネルヒーター)

エアコンと異なり風を起こさずにゆっくりと部屋を全体的に暖める機器です。オイルヒーターと言ってもオイルを燃やすのではなく、ヒーター内部のオイルを電気で暖め、機器が暖まり部屋を暖めます。パネルヒーターも似たような機器ですが、オイルではなくパネルの温度を上げ部屋を暖めます。風が出ない分乾燥しにくいのが特長です。

 

効率良く使うには、窓際や出入り口付近の温度が低くなりやすい場所に置くといいでしょう。
 

電気ストーブ

上記のエアコン・ヒーターと目的が異なり、部屋全体でなく、狭い空間をすばやく暖める機器です。カーボン、ハロゲン、石英管など発熱体を高温にするため、すぐ暖まる機器が多い反面、発熱体が高温になるので、やけどや火災には注意が必要です。

 

部屋全体を暖めるのには不向きですので、脱衣所、トイレ、玄関などの広くないスペースで一時的な使用に向いています。
 

ホットカーペット

ホットカーペットは、カーペットの中に電熱線を通し、床から暖める器具です。部屋全体を暖めるというよりは、ホットカーペット上の人を暖めます。エアコンやヒーターなどでは暖まりにくい足元を暖めるのに向いています。床に直接に敷いてしまうと熱が床に逃げて暖房効率が下がりますので、ホットカーペットの下に断熱マット・シートなどを敷くといいでしょう。

 

また、暖める部分を分割できる機能があるものは、人がいる部分だけ暖めると省エネになります。その他、こたつや床暖房などの暖房機器もありますが、いずれも温度設定や使用時間、タイマー使用などをしっかり意識して無駄のないように使うよう心がけましょう。


行政からの補助制度

東京ゼロエミポイント

東京都に住所があり、対象の家電を買い替え購入し、東京都に設置する人に、最大21,000円分のポイントが付与されます。主な条件は以下の通りです。

 

対象者:都内に住所を有する個人で、その住所を公的な書類(免許証等)で証明できる人
対象商品:住宅に設置済みのエアコン、冷蔵庫、給湯器を、省エネルギー性能の高い新品の対象家電に買い替え
設置場所:購入した対象家電等を都内の住宅に設置
付与ポイント:対象商品により10,000~21,000円のポイント(1,000円のLED割引券+残額の商品券)
申請受付期間:2021年3月31日(水)まで

その他各自治体独自の補助制度

いくつかの自治体で省エネ家電の購入や買い替えの補助制度を行っています。一例として、足立区では区民を対象として、基準を満たした冷凍庫・テレビ・電気便座・蛍光灯器具・LED照明を区内で合計5万円以上購入した場合に、12000円の補助金が受けられます。

 

すでに受付を終了している自治体もありますが、お住まいの自治体のホームページで「省エネ 家電 補助」で検索してみましょう。年始や年度初めは予算が残っているケースが多いので、興味のある方は1月または4月に確認してみましょう。

 

 

今年の冬は新型コロナウイルスの影響で、自宅で過ごす時間が多くなる方がほとんどと思います。暖房を使う機会が多くなりそうな冬ですので、暖房も効率良く、適切に使う機会にしてください。
 

監修者・著者

ファイナンシャルプランナー 大野高志


1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP®(日本FP協会認定)。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。予備校チューター、地方公務員、金融機関勤務を経て2011年に独立。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等 多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。



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