これから始める将来への積み立てをFPが教えます!【準備・基礎編】

2018/08/30 20:00
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この記事では、ファイナンシャルプランナーの大野先生が積立についてお話しします。今回は基礎編。 まずは積み立てをする目的と時期、必要額を決めましょう。次に、毎月積み立てることのできる予算を決めましょう。
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将来の積み立てのイメージ

 

家計のご相談をお受けすると、どの世代でも「お金が貯まりません」「お金の貯め方を教えてください」とおっしゃる人が少なくありません。すぐに大きなお金を貯めることは難しいですが、毎月決まった金額を一定期間貯める積み立てであれば、できる人も多いと思います。

 

これから積み立てを始めようと思われる人向けに、考え方や制度・商品の特徴を4回に渡ってお伝えします。

 

1. まずは積み立てをする目的と時期、必要額を決めましょう

お金を貯める目的と時期、必要額のイメージ

 

積み立てを始めようと思われる人に「何で積み立てをしたらよいですか?」「どの商品が良いですか?」と 質問されることも少なくないのですが、まずはお金を貯める目的と時期、必要額を決めることが先決です。

 

子育て世帯では、お子さんの進学費用であることが多いと思いますが、例えば、お子さんが1人で中学校から私立を前提としている場合とお子さんが3人で私立は大学から前提としている場合では、必要額もお金が必要な時期も異なります。そのため、目的と時期、必要な金額を設定することが必要です。  

 

場合によっては、目的や時期が複数となる可能性もあります。お子さんの教育費用だけでなく、住宅の購入や老後資金の準備など同時に進行する場合は、それぞれ設定が必要となります。

 

2. 毎月積み立てることのできる予算を決めましょう

目的・時期・必要額が決まったら、次は毎月積み立てる金額を決めます。

 

上記の例であれば、利率を0とした場合、単純に計算すると毎月73,000円の予算が必要となります。毎月73,000円積み立てることができれば問題ありませんが、予算が確保できない場合は、3つの可能性を検討しましょう。

 

①家計の見直しをして、予算の追加ができないか検討する 光熱費や通信費、保険料などを見直し、家計の削減ができたらその一部を積み立てに回しましょう。

 

②積み立てをする時期を見直す 上記の例の場合、住宅購入の頭金と老後資金の準備を同時にするのではなく、住宅購入後に老後資金を 貯め始める形に切り替えると、最初の5年は毎月49,000円、その後は44,000円を積み立てれば、上記の必要額は達成できます。

 

③少しリスクを取って運用型の積み立てをする リスクを取って積立型の運用をすると、毎月の予算を減らすことができます。上記の例で1000万円を35年積み立てると利率0の場合、毎月約24,000円が必要になりますが、利率を年2%とした積み立ての場合、毎月約17,500円で可能です。

 

現在の日本では、元本保証で年利2%の預貯金はないため、価格が上下する株式や投資信託などで積み立てることとなりますが、長期間で運用するのであれば、年10%以上価額が上下するようなハイリスクなもので運用しなくても実現する可能性は低くありません。

 

 

次回以降お伝えする、非課税の適用のある積立運用制度を利用すれば、さらに効率良くお金を増やす可能性が高まります。

 


1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等、多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。

 


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