「毎月の保険料がもったいない」「貯金があるから医療保険は必要ないのでは？」
医療保険の加入を検討している方や、すでに加入している保険を見直したいと考えている方の中には、このような疑問を抱いている方も多いのではないでしょうか。インターネット上では「医療保険はいらない」という意見も見受けられ、本当に必要なのか判断に迷ってしまいますよね。
この記事では、医療保険は本当に「いらない」のか、その必要性や不要といわれる理由を、さまざまな角度から徹底解説します。ライフステージ別の考え方や、保険料を抑えるための賢い特約の選び方まで、あなたの疑問や不安を解消するための情報を網羅的にお届けしますので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事を読めば、あなたにとって医療保険が必要かどうかを判断するための、確かな知識が身につくはずです。
医療保険はリスクに備える保険。いらない保険ではない
結論から言うと、医療保険は決して「いらない保険」ではありません。もちろん、日本の優れた公的医療保険制度や、個人の貯蓄状況によっては、必ずしも全員が手厚い民間の医療保険に加入する必要はありません。しかし、予期せぬ病気やケガによる経済的リスクに備えるという観点から、その必要性を理解しておくことが重要です。
低リスク=保険がいらないわけではない
「自分は健康だから、病気やケガのリスクは低い」と考えている方もいるでしょう。しかし、保険とはそもそも、発生する可能性は低いかもしれないけれど、一度起きてしまうと経済的に大きな打撃を受ける「万が一の事態」に備えるためのものです。
交通事故に遭う確率や、火事で家が燃えてしまう確率が低いからといって、自動車保険や火災保険が不要だと考える人は少ないでしょう。医療保険も同様で、今は健康であっても、将来にわたって病気やケガをしない保証は誰にもありません。
むしろ、健康状態が悪化してからでは、加入したくてもできない、あるいは加入できても条件が厳しくなる可能性が高まります。リスクが低いと感じる健康なうちにこそ、将来の不安に備えるための選択肢として検討する価値があるのです。
健康保険だけではすべてをカバーできない
「日本には国民皆保険制度があるから、民間の医療保険は必要ない」という意見もよく聞かれます。確かに、私たちは公的医療保険（健康保険）によって、医療費の自己負担が原則1〜3割に抑えられています。しかし、この制度だけではカバーしきれない費用が存在することも事実です。
公的医療保険の対象外となる主な費用には、以下のようなものがあります。
- 差額ベッド代：個室や少人数の病室を希望した場合にかかる費用
- 先進医療にかかる技術料：厚生労働大臣が定める高度な医療技術で、公的医療保険の対象外のもの。全額自己負担となり、中には数百万円にのぼる治療もあります
- 入院中の食事代の一部：入院中の食事療養費は一部自己負担が必要です
- 入院中の日用品や交通費：パジャマやタオルのレンタル代、家族のお見舞いのための交通費など
- その他：セカンドオピニオンの費用や、一部の歯科治療、自由診療など
これらの費用は、入院が長期化したり、特殊な治療が必要になったりした場合、家計に大きな負担となる可能性があります。民間の医療保険は、このような公的保険ではカバーしきれない部分を補い、金銭的な心配をせずに治療に専念するための重要な役割を担っているのです。手術や入院に対する給付金は、これらの費用に充当できるため、大きなメリットと言えるでしょう。
医療費以外の補填にもなる
病気やケガで入院・手術をすると、治療費そのものだけでなく、収入が減少するというリスクも発生します。特に、会社員や公務員以外の方（自営業者やフリーランスなど）は、働けない期間の収入が直接途絶えてしまうため、死活問題になりかねません。
医療保険の入院給付金や手術給付金は、使い道が限定されていません。そのため、治療費の支払いはもちろんのこと、減少した収入を補填し、当面の生活費に充てることもできます。治療に専念するためには、経済的な安心感が不可欠です。医療保険は、治療費だけでなく、療養中の生活を守るための備えにもなるのです。
医療保険非加入で後悔した人もいる
実際に、医療保険に加入していなかったことで後悔したという声は少なくありません。インターネット上の掲示板やYahoo!知恵袋などには、切実な体験談が寄せられています。
体験談①：予期せぬ長期入院で貯金が底をついた
「健康だけが取り柄だと思って保険には入っていませんでした。しかし、急な病で2カ月入院することに。高額療養費制度を使っても、差額ベッド代や食事代、先進医療の費用などで、結局100万円以上の出費になりました。退院後の生活も考えると、貯金だけでは心もとなく、なぜ備えておかなかったのかと後悔しました。」（Yahoo!知恵袋より要約）
体験談②：出産時のトラブルで帝王切開に
「自然分娩の予定だったので、医療保険は不要だと思っていました。しかし、緊急で帝王切開になり、手術と10日間の入院で予想外の出費が。正常分娩は公的保険の対象外ですが、帝王切開などの異常分娩は対象になります。それでも、個室代などがかさみ、手出しは20万円ほどに。保険に入っていれば給付金が出たと知り、悔しい思いをしました。」（2ch（現5ch）関連スレッドより要約）
体験談③：健康診断で異常が見つかり、加入できなくなった
「そろそろ医療保険に入ろうかと考えていた矢先、健康診断で再検査の通知が。精密検査の結果、持病があることが分かり、どの保険会社からも加入を断られてしまいました。『いつでも入れる』と思っていたのが甘かったです。もっと早く、健康なうちに検討すべきでした。」（なんj（おんj）関連スレッドより要約）
その他にも、以下のような後悔の声が見受けられました。
- 子どもの入院に付き添うため仕事を休まざるを得ず、収入が大幅に減少した
- がん治療で先進医療を勧められたが、高額なため断念せざるを得なかった
- 退院後も通院が必要になったが、通院保障のある保険に入っておらず、交通費や治療費の負担が重い
これらの体験談からわかるように、「入らないとどうなるか」という最悪の事態は、ある日突然やってくる可能性があるのです。
医療保険はいらない！入らない人がいる理由
一方で、「医療保険はいらない」「入らない方がいい」という意見にも、確かな理由があります。どのような考え方から不要論が生まれるのかを理解することも、自分にとっての必要性を判断する上で重要です。
医療費の負担が小さいから
「医療保険はいらない」と考える最も大きな理由の一つが、日本の公的医療保険制度の充実度です。前述の通り、現役世代であれば医療費の自己負担は原則3割です。例えば、総医療費が100万円かかったとしても、窓口での支払いは30万円で済みます。この「3割負担」という仕組みがあるため、民間の保険で備える必要性は低いと考える人がいます。
高額療養費制度があるから
さらに、公的医療保険には「高額療養費制度」という強力なセーフティーネットがあります。これは、1カ月（月の初めから終わりまで）にかかった医療費の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合に、その超えた金額が払い戻される制度です。
例えば、年収約370万～約770万円の70歳未満の方の場合、自己負担の上限額は以下の計算式で求められます。
80,100円 ＋ (総医療費 – 267,000円) × 1%
仮に総医療費が100万円だった場合、窓口負担は30万円ですが、この制度を利用すると自己負担額は87,430円となります。つまり、212,570円が後から払い戻されるのです。
| 所得区分（70歳未満） | 自己負担限度額（月額） |
| 年収約1,160万円～ | 252,600円＋(総医療費-842,000円)×1% |
| 年収約770万～約1,160万円 | 167,400円＋(総医療K-558,000円)×1% |
| 年収約370万～約770万円 | 80,100円＋(総医療費-267,000円)×1% |
| ～年収約370万円 | 57,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 |
このように、高額療養費制度があるため、1カ月の医療費負担が極端に高額になることはありません。この制度を頼りにすれば、民間の医療保険は不要だと考えるのも、合理的な判断の一つと言えるでしょう。
保険料が高いから
民間の医療保険は、当然ながら毎月（または毎年）保険料を支払う必要があります。保障内容や年齢、性別によって保険料は異なりますが、家計にとっては固定費となるため、負担に感じる人も少なくありません。
例えば、月々3,000円の保険料を30歳から80歳まで50年間支払ったとすると、総支払額は180万円（3,000円×12カ月×50年）になります。この間に、支払った保険料以上の給付金を受け取れるかどうかは分かりません。
「生涯で支払う保険料の総額で、ある程度の医療費は賄えるのではないか」「保険料を払うくらいなら、その分を貯蓄や投資に回した方が合理的だ」という考え方も、医療保険が不要とされる理由の一つです。特に、大きな病気をせず健康に過ごした場合、結果的に「払い損」になってしまう状況を避けたいという心理が働きます。
十分な貯金があるから
病気やケガによる急な出費に備える方法は、保険だけではありません。十分な貯金額があれば、万が一の医療費も自己資金でカバーできます。
では、「いくらあったら」医療保険は不要と判断できるのでしょうか。明確な基準はありませんが、一つの目安として「高額療養費制度を使った場合の自己負担額（年間上限額も考慮）＋α」をすぐに用意できるかどうかがポイントになります。
具体的には、急な入院や手術があっても当面の生活に困らない金額、例えば生活費の半年～1年分に加えて、医療費用の予備資金として100万～200万円程度の貯金があるかどうかが、医療保険の必要性について考える一つの指標になります。こうした潤沢な貯蓄がある人にとっては、保険に頼らずともリスクに対応できるため、不要と判断するケースが多いです。
医療保険の必要性が低い人と高い人
ここまでの内容を踏まえて、医療保険の必要性が相対的に「低い人」と「高い人」の特徴をまとめてみましょう。
【医療保険の必要性が低い人】
- 十分な貯蓄がある人：数カ月分の生活費＋数百万円の医療予備費がある
- 会社の福利厚生が手厚い人：独自の付加給付制度（一部負担還元金など）があり、自己負担がさらに軽減される
- 公的保障だけで十分だと割り切れる人：高額療養費制度を理解し、差額ベッド代などが発生しないような治療を選択できる
【医療保険の必要性が高い人】
- 貯蓄が少ない人：特に20代の新社会人など、急な出費に対応できる資金が少ない
- 自営業・フリーランスの人：会社員と違って、病気やケガで働けなくなった際の収入保障（傷病手当金）がない扶養家族がいる人：自身に万が一のことがあると、家族の生活に大きな影響が出る
- 住宅ローンなどを抱えている人：収入が減少すると、ローンの返済が困難になるリスクがある
- 最新の治療（先進医療など）を受けたい人：公的保険外の高額な治療費に備えたい
ご自身の状況がどちらに近いか、客観的に判断することが大切です。
いる？いらない？状況別の医療保険の考え方
医療保険の必要性は、個人の状況だけでなく、ライフステージによっても大きく変化します。ここでは、年代や立場別に、医療保険との向き合い方について解説します。
子供の医療保険
子供の医療費については、多くの自治体で「子ども医療費助成制度」が設けられており、保険診療の自己負担分が無料または数百円程度で済むケースがほとんどです。そのため、医療費の負担という点では、民間の医療保険の必要性は低いと言えます。
しかし、以下のようなニーズがある場合は、加入を検討する価値があります。
- 入院時の差額ベッド代や親の付き添い費用に備えたい
- 万が一の大きなケガや先天性の病気による長期入院に備えたい
- 将来、子ども自身が保険に入りたくなった時に、健康上の理由で入れなくならないよう、若いうちから加入させておきたい
保険料が非常に安いのが子供保険の特徴でもあるため、お守り代わりに加入するという選択肢もあります。
20代の医療保険
20代や新社会人は、一般的に健康で病気のリスクは低いですが、貯蓄がまだ十分にない世代です。そのため、急な入院や手術といった突発的な出費への備えは、他の世代よりも手薄になりがちです。
若いうちは保険料が安く設定されているため、月々千円台からでも加入できる医療保険が多くあります。少ない負担で万が一の大きな出費に備えられるという点で、20代にとって医療保険に加入するメリットは大きいと言えるでしょう。
独身者の医療保険
独身者は、扶養家族がいないため、死亡保障などの必要性は低いと考える人も少なくありません。しかし、病気やケガをした際に頼れる人がいない、あるいは親に経済的な負担をかけたくないというケースも多いでしょう。
自分自身の入院費や治療費はもちろん、働けなくなった時の生活費をすべて自分で賄う必要があります。そのため、自分を守るための備えとして、医療保険の優先順位は比較的高くなります。
専業主婦の医療保険
専業主婦（主夫）は直接的な収入がないため、保険は不要と考える方もいます。しかし、専業主婦が入院した場合、家事や育児を誰かが代行する必要が出てきます。ベビーシッターや家事代行サービスを利用すれば、その費用は家計にとって新たな負担です。
また、パートナーの収入で家計が成り立っている場合、高額な医療費が発生すれば、家計全体に影響が及びます。こうした間接的な経済的損失に備えるために、妻（または夫）の医療保険を検討することは重要です。
シングルマザーの医療保険
シングルマザーにとって、医療保険は極めて重要性の高い備えと言えます。自身の収入が家計の柱であり、もし病気やケガで働けなくなれば、収入が途絶え、子供との生活が直接的に脅かされます。
公的な支援制度もありますが、それだけでは不十分な場合も少なくありません。自身の入院・手術費用はもちろん、働けない間の生活費をカバーするという意味で、医療保険（場合によっては就業不能保険なども）は、子供の未来を守るための必須の備えと考えるべきでしょう。
会社員や公務員の医療保険
会社員や公務員は、健康保険組合や共済組合に加入しており、福利厚生が手厚い場合があります。特に「傷病手当金」制度は大きな支えとなります。これは、病気やケガで連続4日以上仕事を休んだ場合に、給与のおおよそ3分の2が最長1年6カ月間支給される制度です。
このため、自営業者などと比較すれば、医療保険の緊急性は低いと考えられます。しかし、傷病手当金だけでは、差額ベッド代や先進医療費、その他の雑費まではカバーできません。また、支給額は給与の満額ではないため、収入減は避けられません。現在の保障で十分か、プラスアルファの備えが必要かを検討すると良いでしょう。教員なども公務員に準じた考え方となります。
自営業やフリーランスの医療保険
自営業者やフリーランスは、会社員と違って国民健康保険に加入しており、「傷病手当金」の制度がありません（一部の国民健康保険組合を除く）。つまり、病気やケガで働けなくなった場合、収入は即座にゼロになるリスクを抱えています。
高額療養費制度で医療費の負担は抑えられても、その間の生活費は誰も保障してくれません。そのため、入院給付金などの医療保障に加え、働けなくなった時の収入減を直接カバーする「就業不能保険」の必要性も非常に高くなります。医療保険は、事業と生活を守るための生命線とも言えるでしょう。
定年後の医療保険
定年後の60歳、あるいは75歳を過ぎた高齢者は、年齢とともに病気のリスクが高まるため、医療への関心が高まる時期です。一方で、年金生活となり収入が減少するため、保険料の負担はより重くのしかかります。
75歳になると、それまでの健康保険から後期高齢者医療制度に移行し、自己負担割合が1割（現役並み所得者は3割）になるなど、公的保障の内容も変化するタイミングです。
この年代からの新規加入は保険料が非常に高額になったり、健康状態によっては加入が難しくなったりします。そのため、現役時代に加入した終身タイプの医療保険を継続するのが一般的です。
貯蓄額と年金収入、そして公的制度でどの程度カバーできるかを冷静に計算し、それでも不足する分を保険で補うという考え方が基本になります。老後の安心のために、どこまで備えるか、家計とのバランスを考えた判断が求められます。
保険料を下げたい！医療保険のいらない特約はどれ？
「医療保険の必要性はわかるけど、毎月の保険料は少しでも抑えたい…」そう考える方は多いでしょう。保険料を賢く節約する鍵は、「特約」の選び方にあります。自分にとって本当に必要な保障を見極め、「いらない特約」を外すことで、保険料を最適化することが可能です。
まず、医療保険の基本的な保障（主契約）は、以下の2つで構成されるのが一般的です。
- 入院給付金：病気やケガで入院した際に、「1日あたり〇〇円」という形で受け取れるお金。
- 手術給付金：所定の手術を受けた際に、「入院給付金の〇倍」や「一時金〇〇万円」という形で受け取れるお金。
この基本保障に、オプションとして様々な「特約」を付加することで、保障内容を充実させることができます。しかし、特約を付ければ付けるほど、保険料は高くなるのです。
以下に代表的な特約と、その必要性を判断するポイントを紹介します。
| 特約の種類 | 保障内容 | 必要性の判断ポイント（どんな場合に「いらない」か） |
| 先進医療特約 | 公的保険対象外の先進医療を受けた際、技術料相当額（上限あり）が支払われる。 | ・数百円程度の安い保険料で大きなリスクに備えられるため、優先度は高い。・貯蓄で200～300万円をすぐに用意できるなら不要と判断も可。 |
| 三大疾病保障特約 | がん・心疾患・脳血管疾患で所定の状態になった際に、まとまった一時金が支払われる。 | ・がん保険に別途加入している場合、がん保障は重複する。・保障の対象となる条件（急性心筋梗塞、脳卒中など）が厳しく、すべての心疾患・脳血管疾患が対象ではない場合があるため、保障範囲の確認が必須。 |
| 女性疾病特約 | 乳がんや子宮筋腫など、女性特有の病気で入院した際に、入院給付金が上乗せされる。 | ・通常の入院給付金で十分と考える場合。・他の保障（がん保険など）でカバーできる場合。・性別を問わず、すべての病気に平等に備えたい場合。 |
| 通院特約 | 入院後の通院、または入院を伴わない通院をした際に、「1日あたり〇〇円」が支払われる。 | ・保障の対象が「入院後の通院のみ」など条件が厳しい場合がある。・給付額が少なく、保険料に見合わないと感じる場合。・貯蓄でまかなえる程度の少額な通院費まで保険で備える必要はないと考える場合。 |
| 介護保障特約 | 要介護状態になった際に、一時金や年金が支払われる。 | ・別途、介護保険への加入を検討している場合。・公的介護保険制度と貯蓄で備えると割り切る場合。 |
| がん診断特約 | 初めてがんと診断された際に、まとまった一時金が支払われる。 | ・がん保険に別途加入している場合は不要。医療保険の特約ではなく、専門の「がん保険」で手厚く備えるという選択肢もある。 |
保険料を下げたい場合、まずは保障内容が他の保険と重複している特約や、給付条件が厳しい特約、貯蓄でカバーできる範囲の少額な保障（例：通院特約など）から見直しを検討するのがおすすめです。
自分のライフプランや経済状況、そして何より「どのようなリスクに、どの程度のお金をかけて備えたいか」を明確にすることが、賢い保険選び、そして「いらない特約」を見極めるための第一歩です。
まとめ：医療保険は「お守り」か「不要な出費」か？自分だけの答えを見つけよう
「医療保険はいらない」という主張にも、「絶対に必要だ」という主張にも、それぞれ一理あります。日本の公的医療保険は非常に優れており、高額療養費制度という強力なセーフティーネットも存在します。十分な貯蓄があれば、多くの医療費は自己資金で対応できるのも事実です。
しかし、公的保険ではカバーしきれない費用（差額ベッド代や先進医療費など）が存在すること、そして病気やケガは時に私たちの貯蓄や人生設計を大きく揺るがすほどのインパクトを持つことも忘れてはなりません。特に、貯蓄が少ない若者や、働けなくなった時の収入保障がない自営業者などにとっては、民間の医療保険が最後の砦となるケースもあります。
最終的に医療保険が必要かどうかは、あなたの価値観、経済状況、ライフステージ、そして健康に対する考え方によって決まります。
- 公的保障の内容を正しく理解する
- 現在の自分の貯蓄額を把握する
- 自分のライフステージや家族構成におけるリスクを洗い出す
- 保険で「何に」備えたいのかを明確にする
これらのステップを踏んで、冷静に検討することが重要です。この記事が、あなたにとっての「医療保険との最適な付き合い方」を見つけるための一助となれば幸いです。
