「このまま独身だったら、老後のお金は一体いくら必要なんだろう…」
40代、50代を迎え、ふと将来に不安を感じることはありませんか？頼れるパートナーがいない「おひとりさま」にとって、老後資金の問題はより切実に感じられるかもしれません。
この記事では、そんな漠然とした不安を解消するため、独身者に必要な老後資金の目安を具体的なデータに基づいて解説します。生活費や年金のシミュレーション、住まいの状況別の必要額、そして今からでも始められる具体的な資金準備の方法まで、あなたの老後のお金に関する疑問に徹底的に答えます。
この記事を読めば、あなたがこれから何をすべきか、具体的な道筋が見えてくるはずです。一緒に将来の安心を築いていきましょう。
一人暮らしの独身者は老後資金としていくら必要？
「老後2,000万円問題」が話題になりましたが、これは夫婦世帯をモデルにした話。では、一人暮らしの独身者の場合は、一体いくらの老後資金が必要なのでしょうか。まずは、老後の生活にかかる基本的な費用から見ていきましょう。
老後の生活費の目安は15～20万円
老後の生活をイメージする上で、最も基本となるのが毎月の生活費です。総務省の「家計調査年報（家計収支編）2023年」によると、65歳以上の単身無職世帯の支出（消費支出）は月額で平均149,925円となっています。
＜65歳以上・単身無職世帯の消費支出（月額平均）＞
| 項目 | 金額 |
| 食料 | 39,266円 |
| 住居 | 12,853円 |
| 光熱・水道 | 14,841円 |
| 家具・家事用品 | 6,366円 |
| 被服及び履物 | 3,365円 |
| 保健医療 | 8,639円 |
| 交通・通信 | 14,357円 |
| 教養娯楽 | 15,229円 |
| その他の消費支出（交際費など） | 28,109円 |
| 合計 | 149,925円 |
※住居費が約1.3万円と非常に低いのは、持ち家率が高いためです。賃貸の場合は、この金額に家賃が上乗せされる点に注意が必要です。
この平均額である月額約15万円が、まずは一つの目安となります。
しかし、これはあくまで平均的な生活レベルです。もし、もう少し趣味や旅行を楽しみたい、友人との食事の機会を増やしたいといった「ゆとりある」生活を望むのであれば、月額20万円～25万円程度を見込んでおくと、より安心できるでしょう。
まずはご自身の現在の生活費を元に、「最低限の生活」と「ゆとりのある生活」の2つのパターンで、老後の生活費をイメージしてみることが大切です。
独身男性に必要な老後資金の目安
では、具体的に老後資金がいくら必要になるのか、厚生年金に加入している独身男性を例にシミュレーションしてみましょう。
- 前提条件
- リタイア年齢: 65歳
- 平均寿命: 81歳（老後期間：16年）
- 年金受給額（月額）: 約16万円（厚生年金＋国民年金）※平均的な収入で40年間勤務した場合を想定
【ケース1】平均的な生活（月15万円）を送る場合
- 毎月の不足額：15万円（生活費） – 16万円（年金） = -1万円
- 年金収入で生活費を賄える計算になります。
【ケース2】ゆとりのある生活（月20万円）を送る場合
- 毎月の不足額：20万円（生活費） – 16万円（年金） = 4万円
- 年間の不足額：4万円 × 12カ月 = 48万円
- 必要な老後資金：48万円 × 16年 = 768万円
【ケース3】最低限の生活（月13万円）を送る場合
- 毎月の収支：13万円（生活費） – 16万円（年金） = +3万円
- この場合も年金収入で生活費を賄えます。
このシミュレーションを見ると、「最低限の生活なら老後資金は不要？」と思われるかもしれません。しかし、これはあくまで生活費のみの計算です。実際には、後述する介護費用や医療費、家の修繕費、冠婚葬祭費といった突発的な支出が発生します。
そのため、たとえ毎月の収支がプラスになる計算でも、最低でも1,000万円程度の貯蓄があると、いざという時に安心です。
独身女性に必要な老後資金の目安
次に、独身女性のケースで見ていきましょう。女性は男性よりも平均寿命が長い点が大きな特徴です。
- 前提条件
- リタイア年齢: 65歳
- 平均寿命: 87歳（老後期間：22年）
- 年金受給額（月額）: 約14万円（厚生年金＋国民年金）※非正規雇用の期間や産休・育休などを考慮し、男性よりやや低めに想定
【ケース1】平均的な生活（月15万円）を送る場合
- 毎月の不足額：15万円（生活費） – 14万円（年金） = 1万円
- 年間の不足額：1万円 × 12カ月 = 12万円
- 必要な老後資金：12万円 × 22年 = 264万円
【ケース2】ゆとりのある生活（月20万円）を送る場合
- 毎月の不足額：20万円（生活費） – 14万円（年金） = 6万円
- 年間の不足額：6万円 × 12カ月 = 72万円
- 必要な老後資金：72万円 × 22年 = 1,584万円
【ケース3】最低限の生活（月13万円）を送る場合
- 毎月の不足額：13万円（生活費） – 14万円（年金） = -1万円
- 年金収入で生活費を賄える計算になります。
女性の場合も、ゆとりのある生活を送るためには1,500万円以上の資金が必要になる可能性があります。また、生活費以外にかかる費用を考慮すると、最低限の生活を想定していても、やはり1,000万円以上の備えがあると安心です。
国民年金のみの場合に必要な老後資金の目安
フリーランスや自営業の方は、会社員と違って厚生年金がありません。受け取れるのは原則として国民年金（老齢基礎年金）のみとなります。
- 前提条件
- 年金受給額（月額）: 約6.8万円（令和7年度の満額見込み）
【独身男性（老後16年）の場合】
- 平均的な生活（月15万円）
- 毎月の不足額：15万円 – 6.8万円 = 8.2万円
- 必要な老後資金：8.2万円 × 12カ月 × 16年 = 1,574.4万円
- ゆとりのある生活（月20万円）
- 毎月の不足額：20万円 – 6.8万円 = 13.2万円
- 必要な老後資金：13.2万円 × 12カ月 × 16年 = 2,534.4万円
【独身女性（老後22年）の場合】
- 平均的な生活（月15万円）
- 毎月の不足額：15万円 – 6.8万円 = 8.2万円
- 必要な老後資金：8.2万円 × 12カ月 × 22年 = 2,164.8万円
- ゆとりのある生活（月20万円）
- 毎月の不足額：20万円 – 6.8万円 = 13.2万円
- 必要な老後資金：13.2万円 × 12カ月 × 22年 = 3,484.8万円
国民年金のみの場合、厚生年金がある場合に比べて年金受給額が大幅に少なくなるため、準備すべき老後資金は1,500万円～3,500万円と、かなり大きな金額になります。自助努力による資産形成がより一層重要になると言えるでしょう。
住居別：独身者に必要な老後資金の目安
老後の支出で大きな割合を占めるのが「住居費」です。賃貸か持ち家かによって、必要な老後資金は大きく変わってきます。
賃貸の場合
現在賃貸住宅に住んでいて、老後もそのまま住み続ける（持ち家なし）場合、家賃の支払いが生涯続きます。
例えば、家賃7万円の物件に住み続けると仮定します。
- 年間の家賃負担: 7万円 × 12カ月 = 84万円
- 65歳から85歳までの20年間の家賃総額: 84万円 × 20年 = 1,680万円
この金額が、先ほど計算した生活費とは別に必要になります。さらに、2年ごとの更新料や、高齢になると保証人が見つかりにくくなったり、入居審査が厳しくなったりする可能性も考慮しておく必要があります。
持ち家ありの場合
持ち家がある場合、ローンの返済が終わっていれば家賃の負担はありません。しかし、コストがゼロになるわけではありません。
- 固定資産税・都市計画税: 毎年かかります。物件の評価額によりますが、年間10万円～20万円程度が一般的です。
- 修繕費: 経年劣化による家のメンテナンス費用です。外壁の塗り替えや屋根の修理、給湯器などの設備交換には、10年～20年ごとにまとまったお金（100万円単位）が必要です。
- マンションの場合: 上記に加えて、管理費と修繕積立金が毎月かかります。合計で月2万円～4万円程度が一般的です。
これらの費用を考慮すると、持ち家の場合でも、老後20年間で300万円～700万円程度の住居関連費用がかかる可能性があります。
老人ホームや介護施設に入居する場合
将来的に老人ホームや介護施設への入居を考えている場合、その費用も準備しておく必要があります。施設の種類によって費用は大きく異なります。
- 特別養護老人ホーム（特養）: 入居一時金は不要な場合が多いですが、待機者が多く入居が難しい傾向があります。月額費用は所得に応じて5万円～15万円程度です。
- 有料老人ホーム: サービスが充実している分、費用は高めです。
- 入居一時金: 0円～数千万円と幅が広いですが、数百万円が一般的です。
- 月額利用料: 15万円～30万円程度が相場です。
例えば、入居一時金500万円、月額20万円の施設に80歳から5年間入居した場合、
500万円 ＋ (20万円 × 12カ月 × 5年) = 1,700万円
費用がかかります。
いつ、どのような施設に入るかによって必要額は大きく変動するため、早めに情報収集を始め、選択肢を持っておくことが重要です。
独身者が準備しておきたいその他の老後資金
毎月の生活費や住居費の他にも、老後には突発的に大きな出費が発生する可能性があります。特に以下の2つは、独身者こそしっかりと備えておく必要があります。
介護費用
自分が要介護状態になった時、頼れる家族がいない独身者は、公的介護保険サービスや民間のサービスを積極的に利用することになります。
生命保険文化センターの調査（2021年度）によると、
- 介護にかかる一時的な費用の合計: 平均 74万円（住宅改修や介護用ベッドの購入など）
- 月々の介護費用: 平均 8.3万円
- 介護期間: 平均 5年1カ月（61.1カ月）
これを基に計算すると、介護費用の総額は、
74万円 ＋ (8.3万円 × 61.1カ月) ≒ 581万円
となります。
公的介護保険で自己負担は1～3割に抑えられますが、それでも平均で約600万円の自己負担が発生する可能性があることは、必ず念頭に置いておきましょう。民間の介護保険などで備えるのも一つの方法です。
葬儀やお墓の費用
独身者の場合、自分の死後の手続きを誰に頼むのか、という問題があります。葬儀やお墓の準備を生前にしておくことで、残された親族や友人に迷惑をかけることを避けられます。
- 葬儀費用: 葬儀の形式や規模によりますが、一般的に120万円～200万円程度が目安です。最近では、費用を抑えた小規模な「直葬」や「家族葬」も増えています。
- お墓の費用: 新しくお墓を建てる場合、墓石代と永代使用料で100万円～300万円程度かかります。近年は、永代供養墓や樹木葬、納骨堂など、より安価で管理の手間がかからない選択肢も人気です。
これらを合わせると、最低でも200万円～300万円は見ておく必要があるでしょう。
老後資金別の独身者の生活レベル
では、実際に準備した老後資金の額によって、どのような生活が送れるのでしょうか。ここでは、65歳から85歳までの20年間で資金を使い切る、年金は月16万円（厚生年金）もらえると仮定して、貯蓄額別の生活レベルの目安をまとめました。
| 老後資金額 | 毎月使える上乗せ額 | 生活レベルのイメージ |
| 1,000万円 | 約4.2万円 | 月の生活費は約20.2万円。外食や日帰り旅行など、少し贅沢ができる。急な出費にもある程度対応可能。 |
| 2,000万円 | 約8.3万円 | 月の生活費は約24.3万円。年に1〜2回の海外旅行や、趣味や習い事にしっかりお金をかけられる。 |
| 3,000万円 | 約12.5万円 | 月の生活費は約28.5万円。国内外の旅行を頻繁に楽しんだり、高めのレストランでの食事も気軽にできる。 |
| 4,000万円 | 約16.7万円 | 月の生活費は約32.7万円。かなりゆとりある生活。車の買い替えや家の小規模なリフォームも検討できる。 |
| 5,000万円 | 約20.8万円 | 月の生活費は約36.8万円。生活に不自由することはほぼなく、有料老人ホームへの入居も視野に入るレベル。 |
| 6,000万円 | 約25.0万円 | 月の生活費は約41.0万円。ハイクラスな生活が可能。高額な趣味や社会貢献活動にも力を入れられる。 |
| 7,000万円 | 約29.2万円 | 月の生活費は約45.2万円。非常に余裕があり、資産の一部を次世代に残すことも考えられる。 |
| 8,000万円 | 約33.3万円 | 月の生活費は約49.3万円。高級老人ホームへの入居や、複数の拠点を持つようなライフスタイルも可能。 |
| 9,000万円 | 約37.5万円 | 月の生活費は約53.5万円。経済的な心配はほぼ皆無。自由なライフプランを実現できる。 |
| 1億円 | 約41.7万円 | 月の生活費は約57.7万円。最高レベルの生活水準。資産運用を続けながら豊かに暮らせる。 |
この表はあくまで目安ですが、ご自身の目標設定の参考にしてみてください。
独身者の老後資金シミュレーション
これまでの情報を元に、より具体的なモデルケースで独身者が必要とする老後資金の総額をシミュレーションしてみましょう。
- モデル: 65歳でリタイアする独身女性。賃貸暮らし（家賃7万円）。87歳までの22年間を想定。
- 収入: 公的年金 月14万円
- 支出:
- 65歳～81歳（17年間）: 自宅で生活。生活費は月18万円（少しゆとりのある設定）。
- 82歳～87歳（5年間）: 有料老人ホームに入居。入居一時金300万円、月額利用料25万円。
- その他: 介護費用として600万円、葬儀費用として200万円を別途計上。
【支出の合計】
- 自宅生活期の費用:
- 生活費不足額: (18万円 – 14万円) = 4万円/月
- 家賃: 7万円/月
- 毎月の持ち出し額: 4万円 + 7万円 = 11万円
- 17年間の合計: 11万円 × 12カ月 × 17年 = 2,244万円
- 老人ホーム期の費用:
- 入居一時金: 300万円
- 月額利用料（年金充当後）: (25万円 – 14万円) = 11万円/月
- 5年間の合計: 11万円 × 12カ月 × 5年 = 660万円
- その他の費用:
- 介護費用: 600万円
- 葬儀費用: 200万円
【必要な老後資金の合計額】
2,244万円 + 300万円 + 660万円 + 600万円 + 200万円 = 4,004万円
このシミュレーションでは、約4,000万円という結果になりました。もちろん、これはあくまで一例です。生活費のレベル、住居の形態、健康状態などによって必要額は大きく変わります。ご自身のライフプランに当てはめて、オリジナルのシミュレーションをしてみることが何よりも大切です。
独身者が準備している老後資金の平均額
では、自分以外の独身者は、実際どのくらいの金融資産を持っているのでしょうか。金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）」によると、単身世帯の年代別の金融資産保有額は以下のようになっています。
＜単身世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）＞
| 年代 | 平均値 | 中央値 |
| 30代 | 703万円 | 70万円 |
| 40代 | 919万円 | 53万円 |
| 50代 | 1,351万円 | 50万円 |
| 60歳代 | 1,835万円 | 300万円 |
注目すべきは「中央値」です。平均値は一部の富裕層によって大きく引き上げられるため、より実態に近いのは、データを小さい順に並べた時に真ん中にくる値である中央値と言われています。
40代で53万円、50代で50万円という中央値を見ると、「思ったより少ない」と感じる方が多いかもしれません。これは、貯蓄がほとんどない層が一定数いることを示しています。しかし、逆に言えば、今からしっかりと準備を始めれば、多くの人よりも有利な状況で老後を迎えられるということです。周りと比べて一喜一憂するのではなく、自分の目標に向かって着実にお金を準備していくことが重要です。
独身者が資産運用で老後資金を準備する方法
これまでのシミュレーションで、老後には数千万円単位の資金が必要になることがわかりました。預貯金だけでこれだけのお金を準備するのは非常に困難です。そこで重要になるのが「資産運用」です。ここでは、特に独身者が老後資金を準備する上で活用したい、税制優遇の大きい制度を3つ紹介します。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoは、自分で掛金を拠出し、自分で運用方法を選んで資産を形成する私的年金制度です。最大のメリットは、強力な税制優遇にあります。
- 掛金が全額所得控除: 毎月の掛金がその年の所得から差し引かれ、所得税・住民税が軽減されます。
- 運用益が非課税: 通常、投資で得た利益には約20%の税金がかかりますが、iDeCoの運用益はすべて非課税です。
- 受け取り時も控除あり: 年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金として受け取る場合は「退職所得控除」が適用され、税負担が軽くなります。
原則60歳まで引き出せないという制約はありますが、これは「老後資金を確実に貯める」という目的にはむしろプラスに働きます。老後資金形成のコアとなる制度です。
新NISA（少額投資非課税制度）
2024年からスタートした新しいNISAは、個人の資産形成を後押しする非課税制度です。iDeCoと並行してぜひ活用したい制度です。
- 非課税保有限度額が1,800万円: 生涯にわたって投資できる元本の上限が1,800万円と大幅に拡大しました。
- 制度の恒久化: いつでも始められ、非課税期間も無期限になりました。
- 売却枠の再利用が可能: 投資商品を売却した場合、その元本分の非課税枠が翌年以降に復活します。
新NISAの「つみたて投資枠」で、手数料の安いインデックスファンドなどに毎月コツコツと「長期・積立・分散」投資を行うのが王道の活用法です。iDeCoと違い、いつでも引き出しが可能なので、ライフイベントにも対応しやすいのが魅力です。
個人年金保険
個人年金保険は、民間の保険会社が提供する貯蓄型の保険商品です。保険料を払い込み、契約時に定めた年齢になると年金形式または一時金でお金を受け取れます。
- メリット:
- 生命保険料控除が適用され、所得税・住民税が少し安くなる。
- 契約時に将来受け取れる年金額が確定している商品が多く、計画が立てやすい。
- 強制的に貯蓄する仕組みを作れる。
- デメリット:
- 現在の低金利下では、予定利率が低く、インフレに弱い。
- 途中解約すると元本割れするリスクが高い。
iDeCoやNISAに比べると収益性は見劣りしますが、「どうしても投資は怖い」「計画的に着実に貯めたい」という方にとっては、選択肢の一つとなるでしょう。
まとめ：不安を計画に変え、今日から一歩を踏み出そう
今回は、独身者（おひとりさま）に必要な老後資金について、生活費の目安から具体的な準備方法まで詳しく解説しました。
- 独身者の老後の生活費は月15万～20万円が目安。
- 必要な老後資金は、年金の種類や住まいの状況によって大きく異なるが、厚生年金受給者で1,000万円～2,000万円、国民年金のみなら2,000万円～3,500万円以上が目安となる。
- 生活費以外に、介護費用（約600万円）や葬儀費用（約200万円）も忘れずに準備が必要。
- 預貯金だけでなく、iDeCoや新NISAといった制度を活用し、効率的に資産形成を進めることが重要。
老後資金と聞くと、その金額の大きさに圧倒され、不安になるかもしれません。しかし、最も大切なのは、自分の状況を正しく把握し、具体的な計画を立て、今日から行動を始めることです。
まずは家計簿アプリなどでご自身の支出を把握し、この記事を参考に「自分はいくら必要か」という目標額を設定してみてください。そして、まずは少額からでもiDeCoやNISAを始めてみる。その小さな一歩が、10年後、20年後のあなたの安心に繋がります。未来の自分からの感謝を受け取るために、今日から賢い準備をスタートさせましょう。
