【医師監修】子宮頸がん検診の症状

妊娠前の女性が必ず受けておくべき検診は、「子宮頸がん」の検診です。子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルスなどの影響により子宮の入り口部分にできるがんで、20代前半の女性にも見られます。そのため、自治体の検診では基本的に満20歳以上が対象となり、原則として2年に1回の受診が推奨されています。

また、2009年12月には日本でも子宮頸がん予防ワクチン「サーバリックス®（グラクソ・スミスクライン社）」の接種が始まりました。その後、HPV16型、18型に加えて6型と11型にも対応する「ガーダシル®（MSD社）」、さらに9種類のHPVに対応する「シルガード®9（MSD社）」が登場しました。現在、定期接種で使用されているのはシルガード®9で、子宮頸がんの原因の80〜90％を占める7種類の高リスク型HPVに対応しています。接種回数は、初回接種時の年齢によって2回または3回です。小学6年生から高校1年生相当の女子は公費で接種を受けられますが、対象年齢を過ぎた場合は原則として自費になります。

しかしながら、ワクチン接種後に原因不明の持続的な痛みや運動障害が見られたとの複数の報告があり、厚労省は2013年6月に積極的な接種勧奨を差し控えました。その後、有効性と安全性の検証が進められ、2022年4月から積極的な接種勧奨が再開されています。もちろんこのワクチンですべての子宮頸がんを予防することはできないため、検診は必要です。検診は早期発見に有効で、異常が見つかった場合には必要に応じて精密検査や治療を行います。従って、がんの予防としてのワクチンと検診の併用によって、子宮頸がんのリスクを大幅に減らすことができるのです。

子宮がん検診には、子宮内部のがんである「子宮体がん」の検診もあります。これは妊娠可能年齢の女性には比較的少ないがんであるため、医師が必要だと判断した場合に実施されることが多いようです。妊娠してから子宮頸がんが見つかった場合、妊娠週数や進行期に左右されますが、微小浸潤がんが疑われる場合には、必要に応じて子宮頸部を円錐状に切除して詳しく調べ、妊娠を継続することもあります。進行している場合は、妊娠時期によっては人工妊娠中絶を選択することになりますが、そのまま妊娠を継続させ出産後に加療することもあります。子宮体がんの場合には、残念ながら初期でも多くの場合には子宮全摘出となります。