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【学資保険】人気11社を徹底比較!キャンペーン情報あり

【シミュレーションあり】学資保険の保険料の相場はいくら?かける金額・貯める金額の目安を解説!

学資保険の検討をしている方にとって、「毎月の保険料」がいくらなのかは気になるポイントなのではないでしょうか。

あまり負担になるような金額ですと、払い込み完了となるまで払い続けられるか不安になりますよね。一方で、
「満期時の受取金額をいくらに設定すれば良いのか」、「教育資金はいくらあれば足りるのか」といった点も重要な検討ポイント
です。

そこで、今回の記事では、学資保険についての2つの「いくら?」について解説していきたいと思います。

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目次

【学資保険】月々の積立額はいくら?相場を確認

まずは、学資保険を契約している方々が「毎月いくら教育資金として準備しているか」というアンケートの調査結果を紹介します。

保険代理店「保険市場」が調査したアンケート結果※によると、毎月「5,000円以上10,000円未満」と回答した保護者が最も多い結果になりました。

「保険市場」が調査したアンケート結果

続いて多かったのが、「10,000円以上15,000円未満」。合わせて6割近くの保護者が、「毎月5,000円〜15,000円を教育資金として想定している」ということが分かりました。

※出典:保険市場調べ(2018年4月20日~4月22日)

恐らく、児童手当をそのまま教育資金に充てることを想定している家庭が多いかもしれませんね。また、多くの学資保険がサンプルとして掲載している契約パターンも、毎月の保険料が1万円前後であることが多いようです。

途中解約しないよう無理のない金額が重要

一般的な傾向は上記で示した通りですが、各家庭によって支払える金額は異なります。

無理な支払いプランを設定してしまうと途中で保険料を払えなくなり、結果的に途中解約しなければならないという事態も想定できます。

途中で解約してしまうと元本割れ(払った金額よりも戻ってくる金額のほうが少ないこと)してしまう可能性も高く、できれば避けたい事態です。

学資保険に申し込む際は、どの程度の金額なら毎月掛け金として払い続けることができるかを、事前にしっかりと検討しておく必要があるでしょう。

掛け金を安くするコツ

毎月の掛金をできるだけ抑えつつ、しっかりと教育資金を積み立てるためには、次の4つのポイントを意識することが大切です。

  • 早めに加入する
  • 年払いにするなど払込方法を工夫する
  • 児童手当を全額積み立てに回す
  • クレジットカード払いでポイントを貯める

早めに加入する

できるだけ早期に契約することで、保険料の払込期間を長くすることができます。そして、払い込み期間が長いほど、毎月の保険料を低く抑えることが可能です。

それはいくらぐらいお得なのか気になりますよね。

日本生命の学資保険を例に挙げて解説すると、受け取る金額が同じでも、0歳から18歳まで18年間払い込む場合と、3歳から18歳まで15年間払い込む場合では、毎月の保険料が3,000円近く変わるというシミュレーション結果が出ています。


【0歳から18歳まで18年間払い込む場合の月額保険料】

0歳から18歳まで18年間払い込む場合の月額保険料


【3歳から18歳まで15年間払い込む場合の月額保険料】

3歳から18歳まで15年間払い込む場合の月額保険料

また、日本生命の学資保険の場合、子どもが3歳を超えると「祝金あり型」のタイプは選択できなくなります。早めに加入を検討すれば、こうした年齢制限のある学資保険も候補に挙げられるようになるので、選択肢の幅も広がります。

子供が生まれる前に加入できる学資保険もありますので、出産前から学資保険の検討を開始しておくと良いでしょう。契約者(親や祖父母)の年齢が若いほうが、毎月の保険料は安い傾向にあります。

払込期間の前倒しではなく、払込期間の後ろ倒しをすることでも保険料の払込期間を長くすることができますが、その場合は運用期間が短くなってしまうため返戻率が下がってしまうというデメリットがあります。

高い返戻率を維持しつつ、少しでも毎月の掛け金を低額に抑えたい場合は、早めの加入を検討してください。

年払いにするなど払込方法を工夫する

学資保険によっては、支払い方法として「月払い・年払い・全期前納払い・一括払い」など、複数の方法が用意されています。

年払いや全期前納払いなど、まとめて払い込むほうが月払いよりもいくらかお得となるケースが多いため、余裕がある方は年払いなども検討してみてはいかがでしょうか。

児童手当を全額積み立てに回す

できるだけ生活費として取り崩さないように、毎月の児童手当を学資保険の積み立てに回す方も多いです。

【児童手当の支給額】

児童の年齢児童手当の額(一人あたり月額)
3歳未満一律15,000円
3歳以上〜小学校修了前10,000円(第3子以降は15,000円)
中学生一律10,000円

児童手当が支給されている中学生(15歳)までに集中して積み立て、保険料の払込期間を終えてしまう方法もおすすめです。

一般的に、10歳や15歳までに払込終了となるような、払込期間が短い学資保険のほうが、返戻率(へんれいりつ)が高い傾向にあります。

※返戻率とは、支払った保険料と受け取る金額の割合を表した数値で、100%を超えると支払総額よりも受取総額のほうが多くなります。

お得な学資保険を探している方は、この返戻率もチェックして比較検討してください。

クレジットカード払いでポイントを貯める

実際に支払う保険料が下がるわけではありませんが、クレジットカード払いを利用すれば、カードのポイントを貯められます。貯めたポイントをショッピングに使えば、お得ですよね。

クレジットカード払いが利用できるかどうかは、契約する保険会社によって異なりますので、一度確認してみると良いでしょう。

学資保険でいくら貯める?教育資金の相場はいくら?

学資保険がいくら受取とれるのかに関しては、「子ども一人あたりにかかる教育費」を参考に検討すると良いでしょう。

教育資金の相場を確認

子ども一人あたりの教育費を公的機関が調査した結果が次の表です。いくらぐらいかかるのか確認しておきましょう。

【学校外活動費を含む学習費総額】

区分公立私立
幼稚園223,647円/年
(3年で670,941円)
527,916円/年
(3年で1,583,748円)
小学校321,281円/年
(6年で1,927,686円)
1,598,691円/年
(6年で9,592,146円)
中学校488,397円/年
(3年で1,465,191円)
1,406,433円/年
(3年で4,219,299円)
高等学校(全日制)457,380円/年
(3年で1,372,140円)
969,911円/年
(3年で2,909,733円)
高校までの合計4,435,958円18,304,926円

参考資料:文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査」

【大学生(昼間部)の平均学費総額】

区分授業料、その他学校納付金修学費、課外活動費、通学費合計
国立大学497,900円/年139,800円/年637,700円/年
(4年で2,550,800円)
公立大学538,000円/年128,700円/年666,700円/年
(4年で2,666,800円)
私立大学1,223,800円/年150,100円/年1,373,900円/年
(4年で5,495,600円)

参考資料:独立行政法人日本学生支援機構 平成30年度学生生活調査」大学昼間部

子ども一人を幼稚園から大学まで通わせる際に必要な教育費を合算すると、おおよそ次の金額になります。

幼稚園から大学まで、全部国公立を選択698万円〜
幼稚園から高校まで公立、大学は私立を選択993万円〜
幼稚園から大学まで、全部私立を選択2,380万円〜

高校までは公立、大学は私立に進学させる場合でいくらかかるかというと、1,000万円程度です。

中でも、多くの費用がかかるのが大学です。

私立大学の1年間の学費は、「年間約122万円」ほど。単純に、4年間の学費だけで約490万円の費用が掛かる計算になります。最初の年は、その他に入学金が必要ですし、一人暮らしを始める場合は家賃や家具などの購入費用までかかります。

この時期を乗り切るために学資保険を用意するのであれば、大学入学時期の18歳に多くの学資金が受け取れるようなタイプの学資保険を選びましょう。

いくら貯めるかは進学先でも異なる

幼稚園から大学まですべて国公立に進学した場合で、約700万円の学費がかかります。一方で、幼稚園から大学まですべて私立を選んだ場合の総額は、2,380万円〜です。

子どもの進学先によって学費がいくら必要になるかは異なるため、準備するべき教育資金の額も異なります。

学資保険以外に用意できる資金があるかどうかという点も含め、総合的なライフプランを描いたうえで、「学資保険でいくら貯めるか」を決定すると良いでしょう。

積立期間の長さによって毎月の支払い額は変わる

一般的に、学資保険の毎月の保険料を下げるには、以下の3つの方法が有効です。

  1. 満期で受け取る保険金の額を少なくする
  2. 保険料の払込期間を長くする
  3. 保障を削る

①と③は、払い込む保険料の総額を少なくする方法です。

ただし、①のように受取金額を減らしてしまうと、必要な教育資金を貯められないということにもなりかねません。また、③に関しては必要な保障との兼ね合いについても考慮する必要があります。

一方で、②の「払込期間を長くする」方法なら、払込総額を変えることなく毎月の保険料の金額を下げることができます。

中には妊娠中から加入可能な商品もありますので、できるだけ早期の加入を心がけましょう

払込期間を短くするとお得になる可能性も

月々の保険料は高くなりますが、トータルで見てお得になる可能性があるのが、「払込期間を短くする」という方法です。

払込期間を短くすると、いくらぐらいお得になるのか気になりますよね。

例えば、ソニー生命の場合、同じ条件で払込期間を0歳から18歳までとした場合と、0歳から10歳までの場合では、毎月の保険料負担は以下のように異なります。


【18歳で払い込みが完了する場合】

18歳で払い込みが完了する場合


【10歳で払い込みが完了する場合】

10歳で払い込みが完了する場合

18歳まで払い込む場合の保険料は毎月「9,020円」ですが、10歳で払い込みを終える場合は毎月「15,788円」です。

しかし「払込保険料総額」の項目に注目すると、10歳で払い込みを終えたほうが、より少ない保険料で200万円という満期金を受け取れることが分かります。

そのため、払い込む金額と受け取れる金額の割合を示す「返戻率」の数字も、10歳で払い込みを終えた場合の方が高い数字となっています。

毎月の保険料を抑えつつ、少しでもお得な学資保険を選びたいという方は、この「返戻率」にも注目し、毎月の保険料とのバランスを考えると良いでしょう。

ライフプランに合った学資保険を見つけるために

学資保険において大切なことは、毎月の保険料を無理のない金額に設定して、不本意な途中解約を避けることです。

ただし、保険料を下げすぎるとそもそも必要な教育資金を貯められない可能性もありますし、あえて毎月の保険料を多めに設定して短期間で保険料を払い終えたほうが返戻率は高くなるなど、バランスの見極めが難しく感じるかもしれません。

そんな時は、保険のプロに相談することをおすすめします。

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保険のプロが中立的な立場から各家庭に合った学資保険を探してくれますし、場合によっては複数の会社の商品を組み合わせるなど、柔軟な提案が期待できます。

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保険のプロに相談する前に予備知識を持っておけば、不明な点や気になることをその場で解決できますよ。

学資保険にいくらかけるかしっかり検討して、最適なものに加入しよう

今回は学資保険の満期時の受取金額の目安と、教育資金がいくらあれば足りるのかなどを解説してきました。

学資保険は途中解約してはもったいないので、無理のない金額を設定してコツコツと満期まで貯めていきましょう。

条件にあったピッタリの学資保険がどれかわからない、いくら貯めるようにすればいいかわからない、など不安な部分がある方は、保険のプロを頼ったり学資保険の資料を一括請求したりするのがおすすめです。

ぜひ各社の学資保険を比較検討して、最適なものに加入してくださいね。

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この記事の監修
清水凌|ファイナンシャルプランナー

保有資格:FP技能士2級/証券外務員I種/web解析士
学習院大学法学部法学科卒。
インターネット企業で大手出版社や大学メディアのコンサルティング業務全般に従事。
プライベートでは財テクメディアを運営し、投資・ポイ活関連の情報を発信している。
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