貯まる人がやってる3つのこと。2022年から始める家計管理

ファイナンシャルプランナーの大野先生が、2022年から始める家計管理について詳しく教えてくれました。2022年は家計を見直したい、貯蓄を頑張りたいという方はぜひ参考にしてくださいね。

この記事の監修者

ファイナンシャルプランナー大野高志

1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP®(日本FP協会認定)。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計 代表取締役。予備校チューター、地方公務員、金融機関勤務を経て2011年に独立。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。

知って得する女性のイメージ

2022年も半月が過ぎ、お正月気分も抜けた頃だと思いますが、新しい年を迎え今年こそ家計を何とかしよう!と考えている方もいらっしゃると思います。新年が始まる1月は家計の見直しに限らず、新たに何かを始めるのに良い時期ですので、年末年始で増えた支出をこれから引き締めたいと思う人や家計を改善したいと考えている人はご参考にしていただければと思います。

 

今回は、2022年1月時点の情報を基にお伝えします。

 

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1.家計を改善するには月々の貯金額を設定して、残りを支出に充てることが有効

家計を改善するには、日々の節約だけではなく固定費を削減することが有効であることが多いです。

なお、貯金をしっかりできる家計の基本的な考え方は「収入」-「支出」=「貯金」ではなく、「収入」-「貯金」=「支出」にすることです。

そして、この「支出」を減らすには、日々の節約と合わせて固定費を削減することで効果が増します。

固定費は一度設定をしてしまえば、その効果は値上げやプランの変更等がない限り継続されます。例えば、携帯電話の料金をプラン変更や通信会社の変更によって月に3,000円減額できたとしたら、これが10年継続できれば36万円の節約効果となります。そのためにも固定費の削減ができる余地がないかを確認するところから始めてみましょう。

 

2.固定費を削減するポイントとは

固定費の削減はご家庭ごとや個人ごとにできる項目は異なりますが、以下の項目が改善できないか(他社への変更、プランの見直し、解約等)確認・検討をしましょう。

①光熱費・通信費(電気代、ガス代、固定電話、携帯電話、インターネット回線、プロバイダなど)

ほとんどのご家庭で使う光熱費・通信費は電力・ガスの自由化や格安SIM(MVNO)の登場により、10年前と比べると選択肢が増えています。さらに、電気とガス、固定電話と携帯電話とインターネット回線等を組み合わせると割り引かれるプランも増えています。組み合わせのプランを利用するか、単体のプランを利用するかは料金の合計や特典などを比較すると良いでしょう。

また、スマートフォンは昨年2021年3月から大手3社でも新プランが登場し、総務省が2021年12月に発表したスマートフォンの新料金プランへの契約件数は約2930万件とのことでしたので、未利用の方は検討すると良いでしょう。

 

興味を持った方は、電力会社や通信会社のサイトや比較サイト等を確認すると良いでしょう。

②住宅費(住宅ローン<借り換え・繰り上げ返済>、家賃など)

住宅ローンの借入金利は2022年1月時点で、フラット35(35年固定)で1.30%〜2.21%、主な銀行の変動金利で0.289%~2.675%となっています。現在、住宅ローンを利用している方は現在の借入金利より1%程度下げることができれば、固定費の削減ができる可能性が高まります。

例えば、借入額3,000万円・返済期間30年のローンを年1.0%と年2.0%の金利で比較すると、月の返済額で約15,000円、支払総額で約540万円の差となります。

なお、ローンの借り換えには手数料がかかるため、総額で支払の削減になるかを計算したうえで、借り換えを検討してみましょう。また、手元の資金に余裕があり普通預金・定期預金にその資金が集中している人は繰り上げ返済をすることで今後支払う利息がどれだけ削減できるか試算すると良いでしょう。

 

③保険料(生命保険、医療保険、自動車保険など)

2018年3月以前に定期保険・収入保障保険等の死亡保険に加入している人は健康状態が加入時より悪くなっていなければ、新たに同様の保険に切り替えることで保険料が下がる可能性があります。また、たばこを吸っていない人が死亡保険の加入時に非喫煙者の割引を受けていない場合には、非喫煙者割引の適用を受けられる保険に加入することで保険料が下がる可能性もあります。

また、自動車保険や医療保険等はインターネットでの見積もりやいくつかの保険会社で比較すると、現在の保険料より下がることや内容が充実する場合もあります。なお、貯蓄性のある保険(学資保険、終身保険、個人年金、養老保険など)はマイナス金利の影響が大きい2022年1月現在では、取扱いがなかったり返戻率が低かったりする場合もありますので、保険料の支払いが可能な場合には、できる限り解約せず継続するようにしましょう。

 

④定期購入(新聞・雑誌、有料の動画・音楽配信、アプリ、ウォーターサーバー、通信販売<食品・サプリメント>など)

不必要なもの、利用頻度の低いものは解約できないか、プランの変更はできないか確認しましょう。

 

⑤会費(クレジットカード、ジム、カルチャースクール、スーパー、ネットショッピングなど)

こちらも利用頻度の低いものは解約できないか、プランの変更はできないか確認しましょう。

3.家計の記録をつけていない人は大まかにでも記録をつけましょう

すでに記録をつけている人や家計の傾向を把握している人は記録方法を変更しなくても良い場合が多いのですが、今まで何も記録をつけていない人や記録をつけることが苦手な人は、新年を機会に大まかでも良いので記録をつけましょう。

従来の記入するタイプの家計簿だけでなく、レシートをまとめる方法やレシートをスマートフォンで撮影する家計管理アプリでも良いのでご自身の合う方法を見つけましょう。詳細に記録することは目的でありません。家計の傾向を把握することが目的ですので、細かく記録できない人は大まかでも結構です。1年間記録することによって、季節による光熱費・食費の変動やお金のかかるタイミングが把握できます。また、使い過ぎや無駄遣いが分かる場合もありますので、家計改善につながります。

まとめ

家計の改善はやろう!と思ったときが始めるタイミングでもあると思います。1月は気持ちの面でも制度の面からでも始めやすいタイミングです。将来のライフイベントに備えるためにもできることから始めていただければと思います。

 

 

 

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